
1966年5月号です。 高校二年の時です。
JAZZを聞き始めたのは、たまたまFMラジオを聞いていた時、
オーネットコールマンの曲がかかったのです。
こんな音楽が有ったのかと、驚いたのがきっかけでした。
そして、JAZZを聞くようになり、
そのうちコルトレーンに、のめり込んで行きました。
そんな頃、JAZZの専門誌が有るのを知り、買ったのがこの本です。
児山紀芳さんや岩波洋三さん達の討論会
「アセンションとコルトレーンの今後をどう思うか?」
久保田高司さんのコルトレーンのバイオグラフィー
「新しきものの伝説」
といった記事が載っています。
44年経ち、
そのSwing Journalが、この号で休刊になります。

奇しくも、その表紙はコルトレーンです。
コルトレーンのディスコグラフィーが載っています。
今でもコルトレーンは良く聞きます。
JAZZは40年・50年前の演奏でも、少しも色褪せません。
いつの日か復刊される事を願っています。
実際の登記申請の作業が時系列で分かる様に、
実際の日を追って逐次説明して来ています。
12月24日の作業
12月22日夕方に審査終了のメールが入りました。
翌23日は祝日でしたので、24日に次の作業を行いました。
①.印鑑カードの取得、印鑑証明書の取得
②.登記事項証明書の取得
自分の会社が設立された事を書類で確認したく、また
今後の各役所の届出や、銀行の口座開設に必要になるので、
法務局へ行き、上記証明書類の交付を申請し、取得しました。
これらの証明書の交付申請書の様式や記入例は、
法務省のホ-ムページ商業・法人登記簿謄本,登記事項証明書(代表者事項証明書を含む),印鑑証明書の交付等の申請
に掲載されています。
①.印鑑カードの取得、印鑑証明書の取得
法務局の登記申請窓口で、
登記の手続きが完了した事を告げ、
印鑑カードの交付を申請し、受取る。
証明類の交付窓口へ行き、印鑑カードを添え
印鑑証明書の交付を申請し受取る。
②.登記事項証明書の取得
印鑑証明と同じく証明類の交付窓口で交付を申請し受取る。
登記事項証明書の内、「履歴事項全部証明書」を取得しました。
交付申請書の指定項目で
全部事項証明書(謄本)そして履歴事項証明書を選択します。
登記事項証明書は、会社設立後の各種届出に必要になります。
ただ、殆どはコピーで済むかと思います。
コピーで可と、明記していない手続きが有り、私は2通採りましたが、
結局、どの手続きもコピーで済み、手元にそのまま2通残っています。
窓口にも、手続きにもよるでしょうが、
少なくとも私の場合は全てコピーで済みました。
補足)当初、登記簿謄本と全部事項証明書の関連が良く判らなかったのですが、
法務局がコンピュータ化され、
登記簿謄本が、登記事項証明書に変更になったものです。
登記簿と言う紙の台帳から、コンピューターで
登記の内容がデーター化され、管理される様になった為、
登記簿謄本と言う言葉が、そぐわなくなった為の様です。
印鑑カードをもらい、登記事項証明書(履歴事項全部証明書)を
手にすると、会社を設立した実感が湧いてきます。
実際の登記申請の作業が、時系列で分かる様に、
実際の日を追って、逐次説明して来ています。
12月18日に合同会社設立登記を申請したので、
結果待ちの状況です。
オンラインで申請したので、
補正等の連絡は、メールが来るか、
もしくはオンライン申請システムで見ることになります。
18日以降、日中はメールを頻繁にチェックしていました。
22日の17時過ぎに、法務省オンライン申請システムより、
審査が終了した旨のメールが入りました。
オンライン申請システムの処理状況一覧にある「コメント」 で、
無事審査が完了した事を確認しました。
どの書類も内容はOKだった様で、
補正も無く完了しました。
定款の電子署名の手違いで、
申請をやり直す様な事にもなりましたが、
やっと、登記は完了です。
これで、千春館合同会社が立ち上がりました。
設立日はオンラインで申請した日、2009年12月18日になります。
写真をさらに追加で揚げておきます。
一つ一つの色の変化を見ていると、
切りがないですね。
2010年6月25日(金曜日) 撮影




明日の天気も、あまり良くない様ですが、
JR藤森駅、京阪墨染駅からも近く、足場も良いかと思います。
藤森神社のホームページ
色の変化が多彩で、ついつい写真を沢山撮ってしまいました。
昨日に引き続き、藤森神社の紫陽花の写真を揚げておきます。
2010年6月25日(金曜日) 撮影




今日も、朝から雨が降っています。
紫陽花は雨も似合います。
京都は深草、藤森神社の紫陽花です。
今が盛りと咲いていました。
2010年6月25日(金曜日) 撮影




紫陽花を見ていると、今日も、しとしとと降ってきました。
今週末が最後の見頃かと思います。
実際の登記申請の作業が時系列で分かる様に、
実際の日を追って逐次説明して来ています。
12月17日、法務局から
CDで提出した定款の検証が出来ない。
公的個人認証サービスの電子署名は使え無い。
との連絡が有り、
申請を取下げ、改めてオンラインで申請する事にする。
2009年12月18日に行った作業
①.12月16日に申請した合同会社設立登記を取下げる。
②.オンラインで、合同会社設立登記を申請する。
③.法務局へ添付書類を持って行く。 登録免許税を納付する。
①.16日に申請した合同会社設立登記を取下げる。
朝9時過ぎに法務局に赴き、昨日の担当の方にお会いして、
状況等聞かせてもらう。
昨日考えた通り、16日に申請した合同会社設立登記は取下げる。
「取下書」を作成して提出。
登録免許税はオンラインで申請すると5,000円安く、
再使用出来ないので還付請求することに。
(登録免許税が、オンラインで申請する場合は55,000円とは知らなかったので、
少し得した気分)
登録免許税については、以前の記事(2010-04-08)「登録免許税は55,000円」に、
書いていますので、参照して下さい。
16日に提出した書類一式を返却してもらう。
申請書に添付した書類は、定款を除いてそのまま使えますよとの事。
②.オンラインで合同会社設立登記を申請する。
家に飛んで帰って、オンラインで合同会社設立登記の申請にとりかかる。
登記申請書作成支援ソフトウェアを使って、登記申請書に入力をして行く。
添付書類は「定款」のみとし、
「代表社員,本店所在地及び資本金を決定したことを証する書面」、
「代表社員の就任承諾書」、
「払込みがあったことを証する書面」は、
登記所に持参しますと記入。
「定款」は12日に住基カードの公的個人認証サービスで電子署名し、
作成したもの(16日に提出したもの)を、そのまま添付する。
12時過ぎに完了する。
「到達確認表」、「受付通知」を受信して確認。
(オンライン申請の詳細はここでは省略します。 別途説明したいと思います。)
③.法務局へ添付書類を持って行く。 登録免許税を納付する。
午後、添付書類の提出、登録免許税の納付に法務局に行く。
持参した書類は
・「代表社員,本店所在地及び資本金を決定したことを証する書面」
・「代表社員の就任承諾書」、
・「払込みがあったことを証する書面」
・「印鑑届出書」
・「印鑑証明書」
「印鑑届出書」は受付日・受付№が記入されていたので、新たに作成。
他は、取下げたものから抜き取り、そのまま使用。
別途、オンライン申請の「受付通知」をプリントして持参。
登録免許税は、55,000円の収入印紙を窓口で購入し、
「受付通知」に貼り付け、添付書類と一緒に提出する。
以上で、申請の取下げと、オンラインでの申請作業が完了。
手続き完了は12月24日の予定。
あとは又法務局から連絡が無いのを願いつつ待つのみ。
この設立申請の前提は、社員一人、現物出資なしの合同会社です。
私は専門家では有りませんし、内容を保証するものではありません。
ただ、これから合同会社を設立しようされる方の、
少しでもお役に立てばと思います。
以上参考に成りましたら幸いです。
実際の登記申請の作業が時系列で分かる様に、
実際の日を追って逐次説明して来ています。
12月16日、法務局に合同会社の設立登記を申請しました。
提出した書類に不備が有れば、連絡が入るはずなので、
翌17日は、連絡の無い事を願いつつ、待つという状態でした。
午後になって、法務局から電話が有りました。
CDで提出した定款の検証が出来ないとの事。
最初、Acrobatのバージョンかプラグインソフトの問題かと思ったのですが、
良く聞くと、公的個人認証サービスの電子署名は、使え無いとの事でした。
「定める電子署名方法を使う」か「紙で定款を提出する」か
もしくは、「オンラインで申請」すれば、公的個人認証サービスの電子署名も使えますとの事。
電話している時は、釈然とせず、何の事かと言う気持ちでした。
電話を切って暫くして、冷静になると、
以前、電子署名の規定を目にした事が有ったの思い出し、
法務省のホームページを調べました。
確かに、認定を受けた認証業務に公的個人認証サービスは入っていませんでした。
以前の記事に書きましたが、もともとオンラインで申請する積もりでしたので、
気に留めていませんでした。
一方、公的個人認証サービスの概要に有る様に、
オンラインでは様々な手続きで「公的個人認証サービス」の使用が認められています。
法人の設立登記も含まれています。
法務省のホームーページにも書かれています。
さて、どうするかですが、
①.定款をプリントし、判子を押して提出する。
②.定められた認証業務の電子署名を使って、定款を作り直して提出する。
③.設立登記をオンライン申請に切り替える。
何れかになります。
①が一番簡単、そのまま申請手続きも継続ですむ、
但し、定款に印紙税(4万円)が必要になる。
②は費用も手数も掛りそう。 調べるだけでも時間が要りそう。
③は一端申請を取り下げる事になり、会社の設立日が変わってしまう。
と言うような事で、悩みましたが、
③のオンライン申請に切り替える事にしました。
もともと、オンラインで申請する積もりで、準備はしていましたので、
パソコンに申請用のソフト等のインストール、設定も終わっており、
テスト使用も試みていました。
夕方、法務局に電話し、オンライン申請に切り替える旨、連絡しました。
切り替えるなら、申請を取り下げる手続きをして下さい。
オンライン申請は、それが終わってからして下さいとの事でした。
明日18日、取り下げに行き、その後オンラインで申請する事としました。
自分の不注意で始まった事ですが、ショックな一日でした。
この、失敗した部分を省いて、最初からオンラインで申請した事で、
この一連のブログの記事を、書こうかとも考えたのですが、
失敗は失敗として、ありのまま記述しておきます。
私は専門家では有りませんし、
内容を保証するものではありません。
ただ、これから合同会社を設立しようされる方の、
少しでもお役に立てばと思います。
実際の登記申請の作業が、時系列で分かる様に、
実際の日を追って、逐次説明して来ています。
2009年12月16日、法務局に、合同会社の設立登記を申請しました。
とうとう提出と言った感じです。
提出した書類は、
・「合同会社設立登記申請書」
・「代表社員,本店所在地及び資本金を決定したことを証する書面」
・「代表社員の就任承諾書」
・「払込みがあったことを証する書面」
これらを一つに綴じ、必要個所に会社印で契印しました。
それと、
・登記すべき事項を書き込んだFD、
・電子定款を書き込んだCD
それに
・会社印の「印鑑届書」
・個人印の「印鑑証明書」
以上を、法務局に提出し申請しました。
(個々の書類の説明や記入方法は以前の記事を参照して下さい。)
提出した書類に、不備が無ければ、
平成21年12月21日午後4時に、手続きが完了する予定との事でした。
ここで、お断りしておきます。
2010-06-08の記事「電子定款を作成する(12月12日)」に書きました様に、
私には、ここで大きな落とし穴が待っていました。
2010-06-01の記事「設立登記、オンラインから書類での申請に方針変更」に書きましたが、
定款のみ、住基カードの個人認証サービスで電子署名し電子化し、
登記申請自体は書類でしました。
ところが、書類での登記申請では、住基カードの個人認証サービスでの電子署名は、
受け入れられないのです。
住基カードの個人認証サービスでの電子署名は、
オンラインの申請でしか認められていませんでした。
この提出した時点では、気が付いていませんでした。
後日、この事で法務局から連絡が入り、
この申請を取り下げることになります。
注)この合同会社設立登記申請の前提は、
社員一人、現物出資なしの合同会社ということです。
私は専門家では有りませんし、
内容を保証するものではありません。
ただ、これから合同会社を設立しようされる方の、
少しでもお役に立てばと思い、私が行った申請作業を書いています。
参考に成りましたら幸いです。
販売管理システムの「データー活用」を紹介しています。
受注や販売のデーターを、「EXCEL」に、明細や集計として作成することで、
データーの活用を実現します。
販売管理システムで、入力されたデーターを、そのまま活用します。
資料を作成する為に、「EXCEL」にデーターを入れ直す様なことは、無くなります。
シンプルなソフトですが、使いやすく、お役に立つと思います。
データーの対象を、抽出(検索)する項目と、
集計のキーとなる項目を、指定するだけです。
データーを、コンピュターの中に眠らせておくのは、モッタイ無いですね。
千春館のホームページも、是非一度ご覧下さい。
千春館のホームページ: www.senshunkan.co.jp